風水２０１２年の市場予測（2011年11月11日更新）
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風水による予想作成者：古川令治
２０１１年の予言の結論
２０１０年１１月３日に予言した、２０１１年は、 風水の古典である「地母経」には２０１１年太歳辛卯（カノト・ウ）凶年について「高下甚辛勤、麻麥逢淹没、秦淮受饑餒、呉燕早洞頻」とある。時代を動かす重要な人物（含む会社役員・管理職員）にとって働いても働いても報われない厳しい状況が到来すると予言。まさに、管前首相・岡田前幹事長にとっては私の予言通りの事態となり、非常に悲しく残念でなりません。
２０１２年の市場予測
２０１２年株価（日経平均）の年平均予測：１０，０００円（上昇）
２０１２年為替相場の年平均予測：９０円（円安）
２０１２年１０年国債の年平均金利予測：２．０％（上昇）
２０１２年ＧＤＰ実質成長率予測：１．５％（上昇）
２０１２年消費者物価上昇率：０．５％（上昇）
２００４年より、風水新時代、下元八運時代がスタートした。
風水１８０年サイクルでの下元八運時代だ。下元八運時代は、２０２３年まで続く。加えて、風水５４０年サイクルでも下元時代に分類されることから、下元の風水はは破壊・再生・安定の波が押し寄せる時代に、生きているといえる。風水下元八運は、艮(ゴ
ン)の卦(ケ)を持つ。 艮の卦が持つシンボルは、次のとおり。
方向＝東北
物質＝土属
人物＝三男、少年
仕事＝公務員、教員、農業、機械工業
行動＝猜疑、慎重、忍耐、安定、停滞
身体＝手の部分
動物＝犬
自然＝山
徳＝倹約
艮の持つシンボルから、２００４年〜２０２３年までの風水下元八運時代は、あらゆる出来事が破壊から停滞への道を歩む。２０１２年の日本の景気は、デフレからの脱却を目指す動きが堅調になり、景気のムードはやや明るさを取り戻すこととなる。現在の厳しい経済情勢は１８０年に一度の下元時代に起こる破壊、大恐慌の真っ最中にあるなかでの一休みという状況である。日本国が破壊・破綻に陥る前の一寸、一時にしかすぎず、時代の流れが早まった場合には、１５０円までの円安、国債金利９％、日本国ＩＭＦ管理という事態に陥る懸念がある。５４０年に一度の消滅・巨大恐慌が再来したと、後の歴史書に記載されるであろう。
風水の古典である「地母経」には２０１２年壬辰（ミズノエ・タツ）年について「高下恐遭傷、春夏蚊龍門、秋冬卻集蔵、豆麥無成實」とある。新たな災害が次々と発生し、時代は乱れ、食の安全が脅かされつづける厳しい状況が到来する。このような事態に遭遇した場合には自らと自らの家族の生命・生活・安全を最優先として守りつづける必要がある。香港の著名風水師は「凶星太多−−財運太弱−−銭財的流失、経済上出現一点緊張」とも予言しており、日本・韓国・中国の低迷に加え、香港を中心とした自由貿易・経済圏、金融センターですら、離丁牛丙の三殺到来方位となり、厳しい状態が続くことが懸念される。
２０１２年は、米国の基幹産業・銀行の再生が本格化する様相を一瞬かもしだすが、大統領のパーフォマンスだけでは回復せず、大統領が働いても働いても報われない厳しい米国経済の状況を実感することとなろう。米国は自らの安定を最優先とし、他国に対して厳しい要求を突きつけ世界各国で紛争が発生する可能性がある。日本は米国から見捨てられ、Ｇ２（米中）時代が本格的に到来することとなる。
２０１２年は、ギリシア、スペイン、ポルトガル、イタリアの財政危機が続くこととなるが、欧米経済全体は復活への兆しを見せ始める。欧州は技術力の高い企業が多く、治安も安定していることから、第二基軸通貨としてのユーロが見直されることとなろう。ドイツが中心となり、第一基軸通貨（米ドル）保有国連合の組成が進み、通貨を誘導する米国に対して、基軸通貨国としての役割を果たすことの要求が顕著となろう。米国はこのような要求を無視する結果、第一基軸通貨の崩壊が進むこととなろう。
２０１２年の中国経済は第１２期５カ年計画がスタートし、西部大開発の本格化、地下鉄、高速道路、ＣＯ２削減型発電所建設等のインフラ投資が継続して実施されるため、８％を超える経済成長が継続される。しかし、既に一人当たりのＧＤＰが１万ＵＳ＄以上に達した上海以北の沿岸地域では、工場閉鎖・工場移転、加工貿易型産業・軽工業産業の撤退による雇用不安が発生することとなろう。中国の指導者は産業構造の転換を目指すが、米国と同様、指導者には報われない厳しい現実を実感することとなろう。
２０１２年の日本についてはグローバル・スタンダードからかけ離れたドメスティック・スタンダードが一層強化され、改革の後退が顕著となる。現行政権は学級委員会内閣といえる。何も決断できない首相のパーフォマンスだけで自民党政権時代以上に悪いピント外れの歴史に残る最悪政権となろう。日中、日韓、日露関係も不安定になり日本の島国化・封建化が進むこととなる。日本企業の海外脱出、空洞化が続き、グローバル化した日本企業は、日本以外の国々で活路を見いだすこととなろう。グローバル化した企業の活躍によりかろうじて、日経平均はピーク時の３分の１にあたる１０，０００円前後を目指すものと思われる。日本の指導者は働いても働いても報われないのではなく、働きもせずに内部抗争に時間を費やし自滅の道を歩むこととなろう。
見直しが必要なドメスティック・スタンダードの典型例は、電力等エネルギー業界の利権構造、クリーンエネルギー産業育成阻止構造、郵政の後退、教育改革の後退、個人金融規制の強化、商業施設建設規制の強化、建設許可手続の複雑化、証券規制の強化、医薬品販売規制の強化、医薬品開発許可手続きの複雑化、世界最高水準の税率にある相続税の更なる増税、世界最高水準の税率にある所得税・住民税の更なる増税と数の限りがない。更に、日本の上限金利は金額に応じて１５％〜１８％の水準である。度重なる引下げが行われ、金利はリスクの度合によって決まるというグローバル・スタンダードを無視した状況が続いている。ファイナンスカンパニー・消費者金融会社・中堅中小企業の経営状況悪化、武富士のように資金調達難で破綻する企業が増え続ける。サブプライム関連の社債は海外では５０％を上回るのがあたりまえである。日本では金利２０％社債を発行すると違法になる。振興銀行のように制限金利内・リスク無視により貸付を行うと不良債権の山となり、銀行が破綻することとなる。銀行破綻は最終的には多くの国民に負担を求めることとなる。グローバルスタンダードに従ってリスクに見合った金利での貸し出しを認め、不良債権比率と金利のバランス均衡を取る方が健全である。先進国で唯一中小企業向け金利体系が存在しないのは日本のみである。金利裁定を否定するのは一種の旧来型共産主義・旧来型イスラム主義経済ともいえ、半永久に失われる大きな経済停滞を呼び込むこととなる。
日本には中堅中小企業が株式を売買し資本調達ができる本格的なＯＴＣ・ピンクシート店頭市場が存在しない。米国では数万社が店頭市場に株式を公開し資本調達の道が開かれているのと比べると、間接金融に頼るしかない日本の中堅中小企業の再生は難しいが、このような問題についても民主党政権は期待外れで規制強化と後戻りを進めるものと予想される。グローバルスタンダードは金融自由化であるが、外資によるＭ＆Ａへの実質的な規制強化、ファンド会社の規制強化等、金融鎖国化政策が強化され、官僚既得権益の拡充が進んでおり、日本は老人退化国からの離脱ができない状況が長期化し、既に日本に進出済の外資も逃げ出すさととなろう。
誰でも解る明白なことがある。現在の政府負債総額１０００兆円というのは、消費税を１００％にして１０年で返済できる金額ということである。5公５民が分岐点、６公４民が一揆点、それでは現在の政府負債解消に必要な１０公０民は滅亡点。誰もが滅亡点を認識したとき邪神が降りたつ。滅亡点で発生する信じられないような不幸な事態が走馬灯のごとく見える。三元九運の下限八運破壊時代の悲しく辛い将来が間近にある。
尚、日本が現在の資本市場での金融鎖国政策を続けた場合、隣国中国との比較で次のような状況となる。
経済の全ての指標で中国に劣後。日本と同じ人口の上海圏にも劣後する事態に陥り、初めて、日本人は「アリ」ではなく「キリギリス」であったことに気づくであろう。
２００８年の貿易額は中国が日本を大幅に上回った。
２０１０年のＧＤＰは中国が日本を上回った。
２０１５年には上海を中心とした長江デルタ地域、人口約１億人強のエリアが日本の貿易額を上回ることとなる。
２０２０年には上海を中心とした長江デルタ地域、人口１億人強のエリアのＧＤＰが日本を上回ることとなる。
風水三元九運と２００３年迄の七運時代
２００３年末までは、風水１８０年サイクルでの下元七運時代である。風水下元七運は、兌(ダ)の卦(ケ)を持ち、次のようなシンボルがある。
方向＝西
物質＝金属
人物＝三女
仕事＝レジャー業・タレント業・風俗業・宗教家
行動＝無邪気・説話・悦楽・破壊・再建設
身体＝口の部分
動物＝羊
自然＝沢
徳＝悦び
兌の持つシンボルから、１９８４年〜２００３年までの風水下元七運時代は、あらゆる出
来事が旺盛になる反面、反動としての崩壊が進むタイミングと、理解できる。
下元七運時代、１９８４年〜２００３年の世界の情勢を見た場合、「人物＝少女」を象徴する女性の政権担当者が、現れた。女性の社会進出も増えた。
「行動＝宗教家」を象徴する宗教が人気を呼んだ。道を外れたカルト教団による破壊活動や宗教が原因となる戦争がみられた。
「行動＝レジャー業」を象徴する娯楽事業の発展は目ざましく、米国では、カジノ事業が大成功をおさめた。今や世界最大のホテルは、ラスベガスに集中している。不動産事業で倒産状態に陥った米国投資家が、カジノ事業の成功で復活するような事例もある。日本の競馬やパチンコの人気も強い。
「行動＝破壊・再建設」を象徴するソ連邦の崩壊、アフガン戦争、米国での大規模なテロリストによる破壊、イラク戦争等がおこった。日本では、大きな震災も起こった。
過去の歴史をみても、紀元９０７年（下元七運）、唐王朝が滅亡した。その後、下元八運下元九運時代を通し、５３年間の五代十国時代の混乱が続いた。上元一運の新しい１８０年サイクルの時代に、宋が、ようやく中国を統一した。
日本では、１６３８年（下元七運）に、島原の乱が発生し、４万人もの殉教者がでた。
西洋では、１８０４年（下元七運）に、ナポレオンが皇帝に即位し、ナポレオンブームが
到来した。しかし、１８１４年（下元七運）には、ナポレオンは退位し、エルバ島に流された。バブル崩壊のごとくナポレオンのブームは去った。
２００３年までの下元七運時代は、破壊と再建設が大きなシンボルとして続いた。日本にとっては、地震等の天災に加え、経済の崩壊の影響は巨大であった。北海度拓殖銀行、三洋証券、山一証券、日本長期信用銀行、日本債券信用銀行と、巨大な金融機関が次々と破綻や国有化の道を歩んだ。
日本経済の長期低迷により、日本財政赤字が長期化し、国、地方を合わせた債務残高はＧＤＰの２倍に達しようとしている。１倍を下回る英国・ドイツ・フランス・米国と比較しても、財政破綻の状況にあるのは明確である既に、先進国の水準からは逸脱し、中進国、後進国の水準に落ちている。
日本は、下元七運時代に到来した破壊の潮流のなかで、再生の芽を自ら積みとってしまった結果といえる。欧州が通貨統合に向けて、徹底した構造改革を実施し、再生を実現したのに対し、日本は、金融緩和、構造改革のタイミングを逸してしまった。
日本にとっての下元七運時代は、経済運営では、大失態の時代であり、先進国から中進国への陥落の時代ともいえる。