風水２０１０年の市場予測（2009年11月22日更新）
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風水による予想作成者：古川令治
過去の予想評価
２００５年株価（日経平均）の年平均予測：１３，０００円（上昇）は概ね的中。２００６年１７，０００円、２００７年１７，０００円も概ね的中。２００８年１９，０００円は的中せず。２００８年１１月２１日予想の２００９年１０，０００円は概ね的中。為替９０円（円高）も的中。首相が主導する日本政府による資本鎖国、マルドメ・マルダメ政策実施。日本経済破壊の年となるが、新政権誕生により破壊から再生へのチャレンジが始まる年との予測も的中。［マルドメ＝マルマルドメステック］
２０１０年の市場予測
２０１０年株価（日経平均）の年平均予測：１１，０００円（上昇）
２０１０年為替相場の年平均予測：１００円（円安）
２０１０年１０年国債の年平均金利予測：２．０％（上昇）
２０１０年ＧＤＰ実質成長率予測：１．５％（上昇）
２０１０年消費者物価上昇率：０．５％（上昇）
２００４年より、風水新時代、下元八運時代がスタートした。
風水１８０年サイクルでの下元八運時代だ。下元八運時代は、２０２３年まで続く。加えて、風水５４０年サイクルでも下元時代に分類されることから、下元の風水はは破壊・再生・安定の波が押し寄せる時代に、生きているといえる。風水下元八運は、艮(ゴ
ン)の卦(ケ)を持つ。 艮の卦が持つシンボルは、次のとおり。
方向＝東北
物質＝土属
人物＝三男、少年
仕事＝公務員、教員、農業、機械工業
行動＝猜疑、慎重、忍耐、安定、停滞
身体＝手の部分
動物＝犬
自然＝山
徳＝倹約
艮の持つシンボルから、２００４年〜２０２３年までの風水下元八運時代は、あらゆる出来事が破壊から再生・安定又は停滞の道を歩む。２０１０年の日本の景気は、デフレからの脱却を目指す動きが堅調になり、景気のムードはやや明るさを取り戻すこととなる。現在の厳しい経済情勢は１８０年に一度の下元時代に起こる破壊、大恐慌の真っ最中といえる。５４０年に一度の消滅・巨大恐慌と比べると軽かったということが５４０年後の歴史書に記載されるであろう。
風水の古典である「地母経」には２０１０年庚虎（カノエ・トラ）について「人物事風流、麻麥雖然秀、禾苗多損憂」とある。時代を動かす重要な人物が倒れたりするような突然の事態等により、人々は時代の激しい動きに翻弄されるが、失業者の増加は一定の歯止めがかかることとなろう。しかし、ミニ氷河期の到来となる可能性があり、春に育った小麦の収穫は良好であるが、稲の収穫は冷夏による不作が予言されている。具体的には稲の収穫が終わる初秋からは物価上昇が始まり、温暖化対策ではなく、ミニ氷河期対策の議論が生まれてくるかもしれな。
２０１０年は、米国の基幹産業・銀行の倒産ラッシュが終結し米国中心の世界経済の破壊も一段落となる。１８０年に一度の大恐慌により欧米の多くの雇用者が解雇された影響で社会不安が続くが、ピークに達する。日本と中国も影響を受けて雇用の場は減り就職氷河期が継続する。
２０１０年は欧米経済の再生開始、中国経済拡大の影響を受け、日本の実体経済は回復に向かう。鳩山政権はデフレに対する具体的な対策として、「実質的なビザ無し観光政策による外国人観光客倍増計画（例えば、京都、大阪、神戸観光特区政策）、政府系金融機関による大量の資金供給、海外からの本格的な投資受入れ政策、世界各国とのＥＰＡ・ＦＴＡ締結、海外貿易におけるアジアでの中核基地を目指したハブ港湾・ハブ空港の本格的な整備等」の様々な政策を実施すると思われるが、自民党政権時代に任命されたデフレ対策に熱心でない日銀首脳陣、歴史的にインフレ対策を重要する伝統のある日銀マンが抵抗することとなり、順調には進まないと予想される。
２０１０年の中国経済は上海万博の影響もあり政府の景気対策への取り組みがピークを迎え成長率が１０％を超える。２０１０年は世界に向けて「中国の経済大国宣言＝ＧＤＰ世界第２位から世界第１位を５年以内に実現するという趣旨」が発せられる年となろう。
日本についてはグローバル・スタンダードからかけ離れたドメスティック・スタンダードからの見直しが始まり、逃げ出した海外の投資家を呼びもどす努力が始まる。中国についても引き続き日本よりも厳しいドメスティック・スタンダードの強要が続くが、不動産や株式投資の分野で海外資金の流入を促進し景気を刺激するための政策が施行され景気の拡大が本格化する。日本の輸出型企業の不振が続くが、食品・日常品等の輸入型企業は原材料安の恩恵を受け業績の回復が続く。日経平均は１１，０００円を突破すものと思われる。
見直しが必要なドメスティック・スタンダードの典型例は出資法の金利上限の引き下げ問題の波及がある。日本の上限金利は金額に応じて１５％〜１８％の水準である。度重なる引下げが行われ、金利はリスクの度合によって決まるというグローバル・スタンダードを無視した状況が続いている。ファイナンスカンパニー・消費者金融会社・中堅中小企業は経営状況の悪化や資金調達難で破綻する企業が増える。サブプライム関連の社債は海外では５０％を上回るのがあたりまえである。韓国の上限金利も５０％である。日本では金利２０％社債を発行すると違法になる。新銀行東京のように金利無視・リスク無視により貸付を行うと不良債権の山となり銀行が破綻状態に陥っても、東京都や旧政権はこのような銀行に資金支援を行うことしか考えなかった。お金のバラマキ政策により国民に負担を求めるのなら、グローバルスタンダードに従ってリスクに見合った金利での貸し出しを認め、不良債権比率と金利のバランス均衡を取る方が健全である。先進国で唯一中小企業向け金利体系が存在しないのは日本のみである。金利裁定を否定するのは一種の旧来型共産主義経済ともいえ、大きな経済停滞を呼び込むこととなる。
日本には中堅中小企業が株式を売買し資本調達ができる本格的なＯＴＣ・ピンクシート店頭市場が存在しない。米国では数万社が店頭市場に株式を公開し資本調達の道が開かれているのと比べると、間接金融に頼るしかない日本の中堅中小企業の再生は難しいが、このような問題についても新政権の取り組みが開始するものと予想される。
グローバルスタンダードは金融自由化であるが、外資によるＭ＆Ａへの実質的な規制強化、ファンド会社の規制強化等、金融鎖国化政策が強化され、官僚既得権益の拡充が進んでおり、日本は老人退化国からの離脱ができない状況に対し、新政権の取り組みが始まるもの予想される。
尚、日本が現在の資本市場での金融鎖国政策を続けた場合、隣国中国との比較で次のような状況となる。
経済の全ての指標で中国に劣後。日本と同じ人口の上海圏にも劣後する事態に陥り、初めて、日本人は「アリ」ではなく「キリギリス」であったことに気づくであろう。
まず、２０１０年にグレーターチャイナ（中国圏）上場会社の時価総額が日本を上回る。
２００８年の貿易額は中国が日本を大幅に上回った。
２０１１年には上海を中心とした長江デルタ地域、人口約１億人強のエリアが日本の貿易額を上回ることとなる。
２０１５年には上海を中心とした長江デルタ地域、人口１億人強のエリアのＧＤＰが日本を上回ることとなる。
風水三元九運と２００３年迄の七運時代
２００３年末までは、風水１８０年サイクルでの下元七運時代である。風水下元七運は、兌(ダ)の卦(ケ)を持ち、次のようなシンボルがある。
方向＝西
物質＝金属
人物＝三女
仕事＝レジャー業・タレント業・風俗業・宗教家
行動＝無邪気・説話・悦楽・破壊・再建設
身体＝口の部分
動物＝羊
自然＝沢
徳＝悦び
兌の持つシンボルから、１９８４年〜２００３年までの風水下元七運時代は、あらゆる出
来事が旺盛になる反面、反動としての崩壊が進むタイミングと、理解できる。
下元七運時代、１９８４年〜２００３年の世界の情勢を見た場合、「人物＝少女」を象徴する女性の政権担当者が、現れた。女性の社会進出も増えた。
「行動＝宗教家」を象徴する宗教が人気を呼んだ。道を外れたカルト教団による破壊活動や宗教が原因となる戦争がみられた。
「行動＝レジャー業」を象徴する娯楽事業の発展は目ざましく、米国では、カジノ事業が大成功をおさめた。今や世界最大のホテルは、ラスベガスに集中している。不動産事業で倒産状態に陥った米国投資家が、カジノ事業の成功で復活するような事例もある。日本の競馬やパチンコの人気も強い。
「行動＝破壊・再建設」を象徴するソ連邦の崩壊、アフガン戦争、米国での大規模なテロリストによる破壊、イラク戦争等がおこった。日本では、大きな震災も起こった。
過去の歴史をみても、紀元９０７年（下元七運）、唐王朝が滅亡した。その後、下元八運下元九運時代を通し、５３年間の五代十国時代の混乱が続いた。上元一運の新しい１８０年サイクルの時代に、宋が、ようやく中国を統一した。
日本では、１６３８年（下元七運）に、島原の乱が発生し、４万人もの殉教者がでた。
西洋では、１８０４年（下元七運）に、ナポレオンが皇帝に即位し、ナポレオンブームが
到来した。しかし、１８１４年（下元七運）には、ナポレオンは退位し、エルバ島に流された。バブル崩壊のごとくナポレオンのブームは去った。
２００３年までの下元七運時代は、破壊と再建設が大きなシンボルとして続いた。日本にとっては、地震等の天災に加え、経済の崩壊の影響は巨大であった。北海度拓殖銀行、三洋証券、山一証券、日本長期信用銀行、日本債券信用銀行と、巨大な金融機関が次々と破綻や国有化の道を歩んだ。
日本経済の長期低迷により、日本財政赤字が長期化し、国、地方を合わせた債務残高はＧＤＰの２倍に達しようとしている。１倍を下回る英国・ドイツ・フランス・米国と比較しても、財政破綻の状況にあるのは明確である既に、先進国の水準からは逸脱し、中進国、後進国の水準に落ちている。
日本は、下元七運時代に到来した破壊の潮流のなかで、再生の芽を自ら積みとってしまった結果といえる。欧州が通貨統合に向けて、徹底した構造改革を実施し、再生を実現したのに対し、日本は、金融緩和、構造改革のタイミングを逸してしまった。
日本にとっての下元七運時代は、経済運営では、大失態の時代であり、先進国から中進国への陥落の時代ともいえる。