風水２００９年の市場予測（2008年11月21日更新）
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風水による予想作成者：古川令治
過去の予想評価
２００５年株価（日経平均）の年平均予測：１３，０００円（上昇）は概ね的中。２００６年１７，０００円、２００７年１７，０００円も概ね的中。２００８年１９，０００円は的中せず。
２００８年は風水三元九運学説が示す一方の大きな流れ（破壊）を読みきれず、破壊の段階は終了し安定・再生の段階に入っていると読み間違えたので、残念な予想結果となった。
２００９年の予想（２００８年１１月２１日更新分）
連続4回、マルドメ二世・三世議員、マルドメ首相が主導する日本政府による資本鎖国、マルドメ・マルダメ政策実施。日本経済破壊の年となるが、新政権誕生により破壊から再生へのチャレンジが始まる年。［マルドメ＝マルマルドメステック］
２００８年株価（日経平均）の年平均予測：１0，０００円（上昇）
２００８年為替相場の年平均予測：９０円（円高）
２００８年１０年国債の年平均金利予測：０．５％（下落）
２００８年ＧＤＰ実質成長率予測：０．５％（上昇）
２００８年消費者物価上昇率：▲０．５％（下落）
２００４年より、風水新時代、下元八運時代がスタートした。
風水１８０年サイクルでの下元八運時代だ。下元八運時代は、２０２３年まで続く。加えて、風水５４０年サイクルでも下元時代に分類されることから、下元の風水はは破壊・再生・安定の波が押し寄せる時代に、生きているといえる。風水下元八運は、艮(ゴ
ン)の卦(ケ)を持つ。 艮の卦が持つシンボルは、次のとおり。
方向＝東北
物質＝土属
人物＝三男、少年
仕事＝公務員、教員、農業、機械工業
行動＝猜疑、慎重、忍耐、安定、停滞
身体＝手の部分
動物＝犬
自然＝山
徳＝倹約
艮の持つシンボルから、２００４年〜２０２３年までの風水下元八運時代は、あらゆる出来事が破壊から再生・安定又は停滞の道を歩む。２００９年の日本の景気は、デフレへの転換が堅調になり、景気のムードは非常に厳しい悪化の状況が年央まで続くが、初秋からは回復に向かう。現在の厳しい経済情勢は１８０年に一度の下元時代に起こる破壊、大恐慌の真っ最中といえる。５４０年に一度の消滅・巨大恐慌と比べると軽かったということが５４０年後の歴史書に記載されるであろう。
風水の古典である「地母経」には２００９年己丑（ツチノト・ウシ）について「人病不安然、但到秋収後、早晩得団圓」とある。人々は病に倒れ解雇や倒産の嵐によって心は疲弊するが、早晩、具体的には稲の収穫が終わる初秋からは解雇や倒産の嵐は収まり、家族団欒の場をもてるようになると解釈される。
２００９年は、米国の基幹産業の倒産ラッシュが発生し米国中心の世界経済が破壊する。１８０年に一度の大恐慌により欧米の多くの雇用者が解雇され社会不安がピークに達する。日本と中国は影響は大きくないものの雇用の場は減り就職氷河期が到来する。
２００９年前半は欧米経済の崩壊、中国経済拡大の鈍化の影響を受け、実体経済は低迷する。麻生政権は早晩破綻し、新政権が誕生する。新政権の元では、日本銀行によるマイナス金利政策が発表されるなどの歴史に無いような景気刺激政策が実施され、初秋に入ると景気回復の兆しを見ることができる。。
２００９年の中国経済は成長率が鈍化するが日本のようにマイナス成長とはならず８％成長を達成する。
日本についてはグローバル・スタンダードからかけ離れたドメスティック・スタンダードを強要し、海外の投資家が逃げ出す状態が続く。中国についても引き続き日本よりも厳しいドメスティック・スタンダードの強要が続くが、不動産や株式投資の分野で海外資金の流入を促進し景気を刺激するための政策が施行され暴落を止める努力が行われる。日本の輸出型企業の不振が続くが、食品・日常品等の輸入型企業は原材料安・円高の恩恵を受け業績が急回復し、日経平均は１０，０００円を突破すものと思われる。
ドメスティック・スタンダードの典型例は出資法の金利上限の引き下げ問題の波及がある。日本の上限金利は金額に応じて１５％〜１８％の水準である。度重なる引下げが行われ、金利はリスクの度合によって決まるというグローバル・スタンダードを無視した状況が続いている。ファイナンスカンパニー・消費者金融会社・中小企業は経営状況の悪化や資金調達難で破綻する企業が増える。サブプライム関連の社債は海外では５０％を上回るのがあたりまえである。韓国の上限金利も５０％である。日本では金利２０％社債を発行すると違法になる。新銀行東京のように金利無視・リスク無視により貸付を行うと不良債権の山となり銀行が破綻状態に陥っても、東京都や現政権はこのような銀行に資金支援を行うことしか考えない。お金のバラマキ政策により国民に負担を求めるのなら、グローバルスタンダードに従ってリスクに見合った金利での貸し出しを認め、不良債権比率と金利のバランス均衡を取る方が健全である。先進国で唯一中小企業向け金利体系が存在しないのは日本のみである。金利裁定を否定するのは一種の旧来型共産主義経済ともいえ、大きな経済停滞を呼び込むこととなる。麻生政権は、官僚の文書棒読み・読み違えで、教育水準の低い国家を印象づけ、島国の鎖国経済から抜け出せない馬鹿げた経済運営の姿勢を強めている。グローバルスタンダードは金融自由化であるが、外資によるＭ＆Ａへの実質的な規制強化、ファンド会社の規制強化等、金融鎖国化政策が強化され、官僚既得権益の拡充が進んでおり、日本は老人退化国からの離脱ができない状況が続く。
日本が現在の資本市場での金融鎖国政策を続けた場合、隣国中国との比較で次のような状況となる。
経済の全ての指標で中国に劣後。日本と同じ人口の上海圏にも劣後する事態に陥り、初めて、日本人は「アリ」ではなく「キリギリス」であったことに気づくであろう。
まず、２００７年にグレーターチャイナ（中国圏）上場会社の時価総額が日本を上回った。
２００８年の貿易額は中国が日本を大幅に上回ることとなる。
２０１０年には上海を中心とした長江デルタ地域、人口約１億人強のエリアが日本の貿易額を上回ることとなる。
２０１２年にはグレーターチャイナ（中国圏）のＧＤＰが日本を上回ることとなる。
２０１７年には上海を中心とした長江デルタ地域、人口１億人強のエリアのＧＤＰが日本を上回ることとなる。
日本は、風水三元九運学説が予想する停滞を象徴する国家として、経済大国という栄光は過去のものとなろう。
風水の大きな潮流を無視し、ドメスティック・スタンダードに特化した日本の将来は、衰退型安定を選ぶこととなろう。
景気対策の名目で、麻生政権は、構造改革実現のために求められる歳出削減を怠たり、放漫経営的な予算を組むこととなろう。２００９年には、国と地方を合わせた債務残高はＧＤＰの２倍を越える。プライマリーバランス（歳入と歳出の均衡）の維持という大きな課題は放置され赤字体質が続く。
麻生新政権が、風水下元八運新時代に入った２００４年の大転換点、即ち、日本の最大の輸出先が米国から中国に変わったことを神妙に受けとめ、対中政治関係の一層の改善を求める政策を実施する必要があろ。中国とのＥＰＡやＦＴＡの早期締結を図る等の具体策が求められる。
日本の個別企業を見た場合、２００３年までの下元七運時代の崩壊のなかから生まれた再生を掴んだケースでは、下元八運時代初期に企業の安定を確保する。
下元八運時代は、安定ｏｒ停滞（低位安定）の時代である。この時代を生きる上でのポイントは、風水の持つ「八」の意義に従うことである。
「八」は、旺気を示す。「八の朝気」が勃々(ボ ツボ ツ)と生長力と希望をもたす。「八」は艮(ゴ ン)の卦(ケ)に属し、「土」をシンボルとする。
下元八運のシンボル「土」と下元七運のシンボル「金」は、五行相生の関係にある。お互いの相性はよく、大きなプラスの相乗効果をもつ。
下元七運時代の潮流に乗れた人は、相乗効果の下、下元八運時代の安定を手に入れることができる。下元七運時代の潮流とは、破壊と再生である。
経営不振の企業に勤めるサラリーマン、リストラ対象のサラリーマンは、下元七運時代後期である１９９４年以降に創業した企業への転職がよい。特に上場が期待される若い企業への転職が実現した場合には、これまでの苦労が成果となって現れることが期待できる。
風水では、風水の理論と実証を通じて、時代の流れを読み、市場の予測、企業経営の予言をすることができる。
(1).為替相場の予測
円相場を決定する要因は、経常収支・金利水準・政治経済情勢の三点。日本の場合、自国の金利水準と政治情勢が円相場に大きな影響を及ぼすケースは稀だ。寧ろ、米国の金利水準やアジアの政治情勢が円相場に影響を及ぼす。北朝鮮は核を保有しているが、経済運営は破綻しており、中国の核の傘に吸収される方向を選ぶこととなろう。日本・韓国が米国の核の傘に入っているのは同様、北朝鮮は中国の核の傘に入り、核を放棄する流れが生まれるのが自然な姿といえる。北朝鮮問題は、中国政府のより強い影響と時代の自然な流れの中で、安定へと向かう。為替相場の安定にはプラスとなる。
１９８４年に下元七運時代が始まった当時の円・ドル相場は、１ドル２４０円だった。１９９５年度は、瞬間値で１ドル８０円を切る状態となった。下元七運時代（１９８４年〜２００３年）は、悦楽・破壊・再建設の過程を歩む。下元時代の破壊のピーク時に、ドルは、３分１の下落を示した。
２００８年は、破壊から再建設の過程を経て安定段階にはいる。３分の１まで下落したドルは、１９９７年度に、平均為替レートで２分の１（１２０円）まで戻した。２００８年の為替レートは、米国経済崩壊の影響を受けて、急速に円高に転じ、２００９年初等には８０円台に上昇した後、オバマ新政権の本格稼働による米国経済の再生が開始による安定期待から円安に転じ、２００９年の平均為替レートは、１ドル９０円前後の水準に上昇するであろう。
(2).金利と株価の変動予測
金利水準を決定する最大の要因は、名目経済成長率だ。下元七運時代は、１９８４年から２００３年である。下元八運時代の初期が「快楽」の時代であった。中期は「破壊」となり、後期は「再建設」となった。
「シンボル悦楽」の過程では、平均６％を越える名目ＧＤＰを達成した。金利水準は、短期プライムレートが、平均５％で推移した。バブル経済は絶頂期で、平均株価は、３８，９１５円に達した。
しかし、下元七運中期以降の「シンボル破壊」の過程（１９９１年〜１９９６年）に入り名目成長率は急降下した。６カ月ＬＩＢＯＲ等の市場金利もも８％前後から、０％台に下がった。株価も、１０，０００円を割り込み、ピーク時の３分の１以下に下がった。
２００４年以降、下元八運初期の「シンボル安定」の過程に入ったと思われたしかし、５４０年サイクルの下元時代でもあり、ダブル下元時代の不安定な風水の影響が出る懸念が的中し、僅かの順調な回復の後、「シンボル破壊」に逆戻りした。２００６年に入って企業の高収益と不動産価格の上昇を受けて、株式市場は上昇傾向に転じた後、２００８年には１８０年に一度の大恐慌状態に陥り９０００円を割り込む状況が続いている。
株価は湾岸戦争前の水準である２８，０００円の回復は不可能。１８０年に一度の大恐慌からの脱出を図っても２００９年中には１０，０００円を越えるのが限度であろ。２０１０年には、１３，０００円を突破し、１４，０００円前後で安定することとなろう。国債金利は、ゼロ金利に近づくであろう。
（3).産業と個人消費動向の予測
個人消費は、「下元７運前半（１９８４年〜１９９３年）悦楽」の段階で最高潮に達した自動車を初めとした耐久消費財の売上は記録的な数字を示した。しかし、破壊の段階に入ると共に、消費者のマインドは急速に萎んだ。急速な円高も加わったことから、海外からの安価な商品が流入し、価格破壊が生まれた。流通業は、消費マインド低下と価格破壊のダブルパンチを受けた。この結果、百貨店売上高は、前年比マイナスが何年も続く事態に陥った。
２００９年は、破壊と再建設の年になる。流通業の売上はマイナス成長が続き、日常品、婦人服や紳士服の価格も下げ止まらない。特に、ブランド品の売れ行きは低迷することとなる。
価格破壊に対しての消費者の結論は、「安かろう良かろう」タイプの商品を徹底して選別する傾向が強くなり、。ブルーレイディスク等の「高品質」でも高価な商品への人気は鈍る。
今後は、１８０年に一度の大恐慌により１９９４年以降に創業した新興企業の大半だ淘汰され、１９２９年の大恐慌やブラックマンデーを経験したような企業グループが生き残ることになろう。年功序列・終身雇用に支えられた大企業社員と中小企業、新興企業社員の格差が拡大する結果、貧富の差が拡大し、個人消費に、跛行性(ハコウセイ)が見られることとなる。
このような個人消費の跛行性(ハコウセイ）を的確にとらえたデパートやチェーンストアのみが勝ち組として生き残ることとなる。
ブロードバンドによるインターネットのブームが一層進むこととなる。消費者にとって格安で常時接続できる制度が普及し、インターネット専業銀行の顧客数が大幅に拡大する。株取引に加え、競馬、競輪、宝籤、商品購入等のインターネットによる取引額が大幅に増加し、Ｅビジネスが日本の基幹産業の中枢となる時代が到来する。
この時代には、マイクロソフトの支配が変化をはじめる可能性がある。リナックス、トロン、フリーＢＳＤを標準装備したシステムが普及する可能性がる。基本ソフトが無料となるシステムは、多くの企業や個人のニーズに応えることとなる。高価なソフトでバージョンアップの度に、更に、高価な費用を要求する現在の独占状態は、風水下元八運時代の安定の意義にはマッチしない。
風水下元の風は、新しい技術を生む。２００８年に入ると、鉄腕アトムの夢を実現するようなロボットの本格的な普及がはじまり、ＭＰ４の普及がスタートする。２０１０年には、ロボットと会話が簡単にできるようになる。現在のパソコンではなく、ＭＰ４等の簡単な端末により、動物との会話もできるようになる。消費者に支持された安価で高品質なロボット普及率が２０％を越える。消費者に支持された新しい技術革新ブームが到来すると予言する。
風水三元九運と２００３年迄の七運時代
２００３年末までは、風水１８０年サイクルでの下元七運時代である。風水下元七運は、兌(ダ)の卦(ケ)を持ち、次のようなシンボルがある。
方向＝西
物質＝金属
人物＝三女
仕事＝レジャー業・タレント業・風俗業・宗教家
行動＝無邪気・説話・悦楽・破壊・再建設
身体＝口の部分
動物＝羊
自然＝沢
徳＝悦び
兌の持つシンボルから、１９８４年〜２００３年までの風水下元七運時代は、あらゆる出
来事が旺盛になる反面、反動としての崩壊が進むタイミングと、理解できる。
下元七運時代、１９８４年〜２００３年の世界の情勢を見た場合、「人物＝少女」を象徴する女性の政権担当者が、現れた。女性の社会進出も増えた。
「行動＝宗教家」を象徴する宗教が人気を呼んだ。道を外れたカルト教団による破壊活動や宗教が原因となる戦争がみられた。
「行動＝レジャー業」を象徴する娯楽事業の発展は目ざましく、米国では、カジノ事業が大成功をおさめた。今や世界最大のホテルは、ラスベガスに集中している。不動産事業で倒産状態に陥った米国投資家が、カジノ事業の成功で復活するような事例もある。日本の競馬やパチンコの人気も強い。
「行動＝破壊・再建設」を象徴するソ連邦の崩壊、アフガン戦争、米国での大規模なテロリストによる破壊、イラク戦争等がおこった。日本では、大きな震災も起こった。
過去の歴史をみても、紀元９０７年（下元七運）、唐王朝が滅亡した。その後、下元八運下元九運時代を通し、５３年間の五代十国時代の混乱が続いた。上元一運の新しい１８０年サイクルの時代に、宋が、ようやく中国を統一した。
日本では、１６３８年（下元七運）に、島原の乱が発生し、４万人もの殉教者がでた。
西洋では、１８０４年（下元七運）に、ナポレオンが皇帝に即位し、ナポレオンブームが
到来した。しかし、１８１４年（下元七運）には、ナポレオンは退位し、エルバ島に流された。バブル崩壊のごとくナポレオンのブームは去った。
２００３年までの下元七運時代は、破壊と再建設が大きなシンボルとして続いた。日本にとっては、地震等の天災に加え、経済の崩壊の影響は巨大であった。北海度拓殖銀行、三洋証券、山一証券、日本長期信用銀行、日本債券信用銀行と、巨大な金融機関が次々と破綻や国有化の道を歩んだ。
日本経済の長期低迷により、日本財政赤字が長期化し、国、地方を合わせた債務残高はＧＤＰの１．５倍に達しようとしている。英国０．５倍、ドイツ０．６倍、米国０．６倍、イタリア１．０倍である。既に、先進国の水準からは逸脱し、中進国、後進国の水準に落ちようとしている。
ムーディーズ、Ｓ＆Ｐ、フィッチ等の海外の格付機関が、日本国債をハンガリー、クロアチア、ボツワナ、チリと同水準と評価するまでに至っている。日本がＯＤＡで支援している国々に笑われてしまうような悲惨な状況にある。
日本は、下元七運時代に到来した破壊の潮流のなかで、再生の芽を自ら積みとってしまった結果といえる。欧州が通貨統合に向けて、徹底した構造改革を実施し、再生を実現したのに対し、日本は、金融緩和、構造改革のタイミングを逸してしまった。
日本にとっての下元七運時代は、経済運営では、大失態の時代といえる。政財界の一部には、今現在でも、３０兆円の追加公共投資等の放漫財政支出を主張する声がある。時代の潮流を読めない鎖国、封建民族の意見に聞こえてならない。